インタレスト・カバレッジ・レシオ計算式と目安の読み方

インタレスト・カバレッジ・レシオの計算式と正しい目安の読み方

ICRが高いほど良い企業とは限らず、高すぎる数値は成長機会の損失を意味することがあります。

インタレスト・カバレッジ・レシオの計算式の基本と2種類の使い分け

インタレスト・カバレッジ・レシオ（ICR：Interest Coverage Ratio）は、企業が本業で稼いだ利益によって、借入金の利息をどれだけ余裕を持って支払えるかを示す財務指標です。日本語では「利息支払能力比率」とも呼ばれます。計算式はシンプルですが、実は場面に応じて2種類の式が使い分けられています。

まず、最も手軽に計算できる簡易式はこちらです。

一方、より精度の高い分析に使われる厳密式は次のとおりです。

厳密式では、分子に「受取利息・受取配当金」を加えた金額を「事業利益」と呼びます。これは、金融費用（分母）と整合性を取るための処理です。つまり「利息を払う原資となる利益すべて」対「支払うべき利息のすべて」という対比にするわけです。

簡易式だけで計算してしまうと、実態とズレた数値が出る危険があります。

たとえば、A社の損益計算書に以下の数値があった場合を考えてみましょう。

項目	金額（万円）
営業利益	300
受取利息	5
受取配当金	20
支払利息	20
割引料	10

この場合、厳密式で計算すると「（300＋5＋20）÷（20＋10）＝325÷30＝約10.8倍」となります。一方、簡易式では「300÷20＝15倍」と約4倍以上も数値が変わります。どちらの式を使うかで、企業評価が大きく変わる点に注意が必要です。

計算に必要なデータはすべて損益計算書（P/L）に記載されています。決算書を開いて確認するのが基本です。

なお、計算に用いるデータは「同じ会計期間」のものを使うことが絶対条件です。前期の営業利益と当期の支払利息を混ぜて計算してしまうと、まったく意味のない数字になってしまいます。これが意外と見落とされやすいミスです。

野村證券 証券用語解説集「インタレストカバレッジレシオ」：計算式の定義と概要をコンパクトに確認できます

インタレスト・カバレッジ・レシオの計算式にEBITDAを使う応用バージョン

実は、インタレスト・カバレッジ・レシオには「EBITDAを使った計算式」というバージョンも存在します。これは企業間比較をしたいときに特に有効な手法です。

EBITDAとは「利息・税金・減価償却費を控除する前の利益」のことです。なぜ減価償却費を加えるかというと、減価償却費は実際にお金が出ていかないコスト（非現金費用）だからです。製造業のように設備投資が多く減価償却が大きい企業と、IT企業のように設備の少ない企業を同じ営業利益で比較すると、フェアな評価ができません。

EBITDAベースのICRにすることで、企業の資本構成や成長ステージの影響を排除できます。これは同業他社との横断比較に向いています。

さらに、キャッシュフローによるICRという計算式もあります。

損益ベースではなく実際のお金の流れで見るため、黒字でも資金繰りが苦しい企業の実態をより正確に映し出します。決算短信の「財政状態の概況」で開示されるケースもあります。つまり複数の計算式があるということです。

状況ごとの使い分けを整理すると次のとおりです。

目的	おすすめの計算式
📊 自社の期間比較	厳密式（事業利益÷金融費用）
🏭 他社との業種横断比較	EBITDAベース
💴 資金繰り・倒産リスク分析	キャッシュフローベース

金融機関や証券アナリストが使っているのも、実はこのような「複数のICR」です。自分がどの目的で分析するかを先に決めてから計算式を選ぶ、という順番が重要です。これが条件です。

森山会計事務所「インタレスト・カバレッジ・レシオとは｜目安からEBITDAによる計算まで」：複数の計算式の使い分けをわかりやすく解説しています

インタレスト・カバレッジ・レシオの計算式で出した数値の目安と業種別の読み方

計算式で出した数値をどう読めばよいのか。一般的な目安は次のとおりです。

目安となる数値	判断の目安
⚠️ 1倍以下	利益で利息を賄えていない。倒産リスクが高い危険水域
🟡 2〜3倍	最低限の返済能力あり。標準的な水準
🟢 5倍以上	望ましい水準。余裕を持った経営が可能
💎 10〜20倍	理想的。財務安全性が高い
🏆 20倍以上	金融機関から優良企業として高評価される

ここで注意が必要なのは、この目安はあくまで「一般的な感覚」であり、業種ごとに実態が大きく異なるという点です。

金融データ分析サービス「ザイマニ」が上場企業約3,200社（2024年データ）を集計したところ、全業種のICR中央値は39.2倍でした。一般的に「10倍以上なら理想的」と言われる目安を、上場企業の半数以上が大きく超えていることになります。

業種別に見ると差が際立ちます。中央値で見ると情報・通信業が93.4倍、建設業が62.8倍と高い一方で、不動産業は10.7倍、海運業はわずか5.6倍です。海運業や電気・ガス業は設備投資や有利子負債が構造的に大きいため、同じ10倍でも意味がまったく違います。

厳しいところですね。

つまり、自社の数値を単純な目安に当てはめるだけでは不十分です。正しい分析は「同業種の中央値との比較」が前提になります。業種が違えば、数値の意味そのものが変わるということです。

また、帝国データバンクの最新調査（2026年1月発表）によると、日本国内のゾンビ企業率は14.3％（推計約21万社）です。ICRが3年連続1倍未満・設立10年以上の企業がこの定義に該当します。つまり日本企業のおよそ7社に1社がゾンビ企業ということです。業種別では小売業（19.6％）、運輸・通信業（18.9％）が特に高い割合となっています。

ザイマニ「ICR | インタレストカバレッジレシオの計算式・業種別の目安」：上場企業の業種別ICR中央値・平均値データを確認できます

帝国データバンク「ゾンビ企業の現状分析 2026年1月最新版」：ICR1倍未満企業の実態と業種別ゾンビ企業率のデータが参照できます

インタレスト・カバレッジ・レシオの計算式が低くなる原因と具体的な改善策

ICRの数値が低下するのは、計算式の構造を見ればすぐわかります。分子（利益）が減るか、分母（支払利息）が増えるか、あるいはその両方が起きているからです。

改善するための手段は大きく2方向しかありません。「営業利益を増やす」か「支払利息を減らす」かです。ただ、具体的にどう動くかはリスクの種類によって変わります。

① 支払利息（分母）を減らすアプローチ

金利の高い借入金を金利の低い借入金に借り換える「借入金の組み替え」が即効性のある手段です。たとえば年利2.5％の借入金を年利1.0％に借り換えた場合、元金が1億円なら年間の支払利息が250万円から100万円へと150万円削減できます。

同時に、金融機関との返済条件緩和交渉（リスケジューリング）によって毎月の返済額を抑えることも、キャッシュフロー改善に直結します。自己資本比率が著しく低い場合は、増資や補助金・助成金を使った自己資本強化も選択肢に入ります。

② 営業利益（分子）を増やすアプローチ

販売費・一般管理費（販管費）の圧縮は最も手が付けやすい改善策です。不要なサブスクリプションサービスの解約、オフィスコストの見直し、業務効率化ツールの導入などが具体例として挙げられます。

売上高を伸ばすことも重要ですが、むやみに売上を追うだけでは粗利率が下がり、逆に営業利益が減ることもあります。これは問題ないんでしょうか？ 利益率の改善を意識した受注選別・価格見直しが、ICR改善には本質的に効果的です。

注意すべき点として、ICRを無理に高めようとして借入を必要以上に圧縮すると、成長のための投資機会を逃すリスクがあります。セゾンカードのレポートにも記載されているとおり、中小企業が短期間で成長するには設備投資のための借入が不可欠な場面があり、ICRの高低だけを追い求めるのは本末転倒です。

ICRはあくまで目安の一つが原則です。

自社のICRが継続して低下傾向にある場合、早めに経営改善計画を立てることが重要です。支払利息の削減交渉の窓口としては、中小企業診断士や金融機関のリレーションシップバンキング担当者に相談するのが現実的な一歩です。

セゾンカード「インタレスト・カバレッジ・レシオとは？意味や計算方法・目安の数値を解説」：注意点4項目と改善の方向性が詳しくまとめられています

インタレスト・カバレッジ・レシオの計算式を投資家が株式分析に使う独自の視点

ICRは経営者だけが使う指標ではありません。株式投資家にとっても、銘柄スクリーニングの重要な切り口として活用できます。ここでは一般的な記事ではあまり触れられない「投資家視点のICR活用法」を整理します。

まず、SBI証券やTradingViewなどの証券スクリーニングツールでは、ICRを検索条件として使えます。たとえば「ICR10倍以上＋自己資本比率40％以上」という複合条件で検索すれば、財務健全性の高い銘柄を効率的に絞り込めます。これは使えそうです。

次に、ICRの「トレンド（経年変化）」に注目するのが上級者的な活用です。単年度で10倍あっても、3年前が30倍だった企業は利益率の低下か有利子負債の増加が起きており、悪化トレンドにある可能性があります。反対に、1〜2倍台から着実に数値が改善している企業は経営改善が進んでいるサインです。

さらに注目すべき点として、ICRが極端に高い（たとえば100倍・200倍以上）企業は「無借金経営」に近い状態を意味します。一見すると非常に優良に見えますが、成長のための借入を一切せず内部留保を積み上げているだけの「現金保有型企業」という評価になる場合もあります。資本効率（ROEなど）の観点から見ると、必ずしも投資家にとって魅力的とは言えません。

ゾンビ企業への投資リスクも見逃せません。ICRが3年連続1倍未満の企業の株式を保有し続けると、急激な財務悪化や金融機関からの支援打ち切りにより、株価が急落するリスクがあります。帝国データバンクによると2024年度のゾンビ企業は推計約21万社で、小売業では実に5社に1社（19.6％）がこの状態です。

投資家が注目するICRのポイント	チェック内容
🔎 水準チェック	業種中央値と比較して高いか低いかを確認
📈 トレンドチェック	3〜5年の推移が改善傾向か悪化傾向か
⚖️ 複合チェック	自己資本比率・ROE・債務償還年数と組み合わせる
🚫 ゾンビ企業チェック	3年連続1倍未満・設立10年以上の企業を除外

FP1級の試験にもICRに関する出題が見られるなど、個人投資家の財務リテラシーとして定着しつつある指標です。SBI証券やTradingViewの無料スクリーナーでも検索条件として使えるので、まずは気になる銘柄のICRを調べてみるのが最初の一歩です。

大和証券「金融・証券用語解説 インタレストカバレッジレシオ」：投資家向けの基本定義と活用の視点が端的にまとまっています