電子カルテメーカー一覧と選び方の完全ガイド

電子カルテのメーカー一覧と選び方ガイド

電子カルテメーカー一覧：クリニック向けクラウド型8選

国内の電子カルテメーカーは大小合わせて50社以上存在しており、クリニック（診療所）向けに限っても選択肢は非常に多いです。 ここでは特にクラウド型で導入実績の多い主要メーカーを一覧でまとめます。 note(https://note.com/mekiki_inosuke/n/n4d2002399178)

メーカー名	主な製品名	導入実績	特徴
ウィーメックス	Medicom クラウドカルテ	21万7,101件	診療所シェアNo.1。レセコン一体型で安心感が高い
エムスリーデジカル	エムスリーデジカル	7,000件	クラウド型シェア1位（25.7%）。AI自動学習で入力時間80%削減
メドレー	CLINICS	3,400件	予約・オンライン診療・決済まで一気通貫で完結
EMシステムズ	MAPs for CLINIC	3,000件	医療保険・介護保険の両方に対応。初期ライセンス0円
DONUTS	CLIUS（クリアス）	非公開	WEB予約・問診・在宅・オンライン診療がすべて追加料金なし
湯山製作所	BrainBox Cloud Ⅱ	非公開	調剤との連携実績が豊富。シェアランキング4位（3.3%）
NTTプレシジョンメディシン	モバカルネット	非公開	クラウド型シェア5位（3.0%）。NTTグループの安定インフラ
富士通Japan	HOPE LifeMark-TX	非公開	スモールスタート可能。スケールアップ対応

電子カルテメーカー一覧：病院向け大規模システム5選

大規模病院（400床以上）向けの電子カルテ市場は、クリニック向けとは別の競合構図になっています。 富士通Japanが国内シェアNo.1（約25〜30%）を長年維持しており、次いでNEC（約20%）、IBM Japan（約10〜15%）、日立製作所（約10%）が続きます。 note(https://note.com/papa_suneo/n/nb6b9ea7fe1c2)

病院規模が大きくなるほど、導入費用は数千万円〜数億円規模になる点を押さえておく必要があります。 大病院向けメーカーの選定は、単一部門の意思決定ではなく、経営層・医師・医療情報部門の三者が連携して進めるのが原則です。 note(https://note.com/papa_suneo/n/nb6b9ea7fe1c2)

電子カルテのクラウド型とオンプレミス型の違いと費用相場

電子カルテのタイプ選択は、メーカー選びよりも先に決めるべき最重要の前提条件です。 クラウド型とオンプレミス型では、費用構造・運用負担・災害対応力が根本的に異なります。 clinics-cloud(https://clinics-cloud.com/column/42/)

比較項目	クラウド型	オンプレミス型
初期費用	0〜数十万円	数百万〜数千万円
月額費用	数万〜十数万円/月	保守費用のみ（月数万円）
サーバー管理	ベンダーが担当	自院で管理・更新が必要
バージョンアップ	自動（追加費用なし）	都度有償アップデート
災害・BCP対応	データセンターで自動バックアップ	自院サーバー被災リスクあり
インターネット依存	障害時に使用不可のリスク	院内LANのみで動作可能

コストだけで判断しがちですが、ポイントはトータルコスト（TCO）です。 オンプレミス型は月々の支払いが少なく見えても、5〜7年ごとのサーバー更新費用（数百万円規模）や担当SEの人件費が積み上がります。開業5年以内の新規クリニックでは、クラウド型を選ぶケースが圧倒的多数になっています。 clinics-cloud(https://clinics-cloud.com/column/42/)

2027年以降、厚生労働省が推進する標準規格（HL7 FHIRなど）への対応が求められる見通しで、クラウド型はこの対応がより迅速に進む傾向があります。 既存のオンプレミス型を使っている医療機関は、次の更新タイミングでクラウド型への移行を検討する価値があります。 clinics-cloud(https://clinics-cloud.com/column/42/)

電子カルテメーカーの選び方：規模・診療科・連携システムの3軸

シェア1位のメーカーを選べば安心、というわけではありません。 自院の規模・診療科目・連携が必要なシステムの3つの軸で絞り込むことで、候補は大幅に絞られます。 phchd(https://www.phchd.com/jp/medicom/park/tech/ehr-22maker)

🔍 ステップ1：医療機関の規模で絞る

• 無床クリニック（外来のみ）：CLIUS・エムスリーデジカル・CLINICSなどクラウド専業メーカーが向いている
• 有床中小病院（20〜199床）：HenryやウェブカルテⅡなどの中規模特化型が費用対効果が高い
• 大規模病院（200床以上）：富士通HOPE・NEC MegaOakなど部門連携が豊富な統合型が必要

🔍 ステップ2：診療科目で絞る

• 内科・小児科・皮膚科などの一般外来：多くのクラウド型が対応
• 整形外科・リハビリ：リハビリ実施計画書の自動生成機能があるメーカーに絞る
• 眼科・耳鼻科などの専門科：診療科特化型（例：眼科専用カルテ）の選択肢も存在する
• 在宅・訪問診療：モバイル対応・オフライン機能が必須条件になる

🔍 ステップ3：連携が必要なシステムで絞る

• レセコン一体型 vs ORCA（日医標準レセプトソフト）連動型かを先に確認する
• 医療機器（内視鏡・超音波・レントゲン）との画像連携が必要かを確認する
• 薬局・介護施設との情報連携が必要なら地域連携機能の有無を確認する

これが選択の基本です。 見積もりを取る前に、この3軸を明確にしておくことで、デモ説明の時間も大幅に短縮できます。 service.emsystems.co(https://service.emsystems.co.jp/maps-station/%E9%9B%BB%E5%AD%90%E3%82%AB%E3%83%AB%E3%83%86/emr-selection-2025/)

あまり知られていない視点：電子カルテのメーカー乗り換えリスクと移行コスト

電子カルテを一度導入したら「ずっとそのメーカーで使い続けるしかない」と思っている医療従事者は多いですが、実際には乗り換え事例は増えています。 ただし、乗り換えには見えにくいコストとリスクが存在します。 note(https://note.com/mekiki_inosuke/n/n4d2002399178)

まず、過去のカルテデータの移行（データマイグレーション）には、数十万〜数百万円の費用がかかるケースがほとんどです。 特にオンプレミス型から別メーカーへ移行する場合、旧システムのデータフォーマットが独自規格であるため、変換作業に多くの工数が発生します。これは痛いですね。 phchd(https://www.phchd.com/jp/medicom/park/tech/ehr-22maker)

乗り換えを検討する際は、以下の費用を必ず確認することが条件です。

• 💴 旧システムのデータ出力費用（メーカーによって有償の場合あり）
• 💴 新システムへのデータ変換・投入費用
• 💴 スタッフへの操作研修費用（1人あたり数万円規模になることも）
• 💴 並行稼働期間中の旧保守費用
• 💴 周辺システム（レセコン・医療機器）の再連携費用

厚生労働省が推進する「電子カルテ情報の標準化」が2030年に向けて進んでいるため、将来的にはデータ移行のコストは下がる可能性があります。 標準規格（HL7 FHIR）対応のメーカーを最初から選ぶことが、長期的なリスク低減につながります。 clinics-cloud(https://clinics-cloud.com/column/42/)

参考リンク（電子カルテ標準化・規格対応に関する厚生労働省の方針）。
【2026年最新】電子カルテの普及率とシェア動向 ─ クラウド移行とHL7 FHIR標準化対応の解説（CLINICS）

参考リンク（主要メーカー11社の機能・費用を詳細比較）。
【2026年最新版】電子カルテメーカー主要11社比較 ─ 選び方と注意点（ウィーメックス）

参考リンク（クラウド型29製品の総比較と制度対応チェックリスト）。
【2026年最新情報】クリニック向け電子カルテメーカー総比較29選 ─ 導入前チェックポイント（EMシステムズ）