

TSKスコアが高くても、必ずしも運動を避けているわけではありません。
Tampa Scale for Kinesiophobia(TSK)は、1991年にMiller、Kori、Toddによって開発された自記式質問票です。慢性疼痛を抱える患者が「動くことで再受傷するかもしれない」という恐怖をどの程度感じているかを測定します。
全17項目で構成され、各項目を1〜4点(「全くそう思わない」〜「非常にそう思う」)で回答します。合計点の範囲は17〜68点です。一般的に37点以上が「運動恐怖あり」の目安とされています。
項目は大きく2つのサブスケールに分かれています。
つまり「恐怖の認知」と「回避行動」の両面を評価できるわけです。
臨床現場では日本語版TSK(TSK-J)が使用されており、信頼性・妥当性が確認されています。慢性腰痛、変形性関節症、線維筋痛症など幅広い疾患で活用されています。評価ツールとして確立済みです。
運動恐怖を理解するうえで欠かせないのが、Vlaeyen & Linton(2000)が提唱した「恐怖回避モデル(Fear-Avoidance Model)」です。このモデルは、なぜ一部の患者が慢性疼痛から抜け出せなくなるのかを説明します。
流れを整理するとこうなります。
この悪循環が鍵です。
重要なのは、TSKスコアが高い患者はこのループにはまりやすく、通常の運動療法だけでは回復が難しいという点です。実際、慢性腰痛患者を対象とした研究では、TSKスコアが高い群は治療6ヶ月後の疼痛改善率が約40%低かったという報告もあります。
逆に言えば、TSKを早期に評価してスコアが高い患者を特定できれば、介入を先手で組み立てられます。これは使えそうです。
破局的思考の評価にはPCS(Pain Catastrophizing Scale)との併用も推奨されており、両者を組み合わせることで患者の心理的プロフィールがより立体的に見えてきます。
TSKスコアをただ「高い・低い」で見ていると、大切な情報を見落とします。得点帯ごとに患者の状態像が異なるため、段階的な解釈が必要です。
| TSKスコア | 解釈 | 推奨される対応 |
|---|---|---|
| 17〜28点 | 運動恐怖ほぼなし | 通常の運動療法を進める |
| 29〜36点 | 軽度の運動恐怖あり | 教育的介入を並行して実施 |
| 37〜44点 | 中等度の運動恐怖あり | 段階的曝露療法の導入を検討 |
| 45点以上 | 高度の運動恐怖あり | 心理士・精神科との連携を推奨 |
注意すべき点が1つあります。TSK-Jには「逆転項目」が含まれており、集計時に採点を反転させる必要があります。4・8・12・16項目がそれに該当します。この採点ミスは臨床現場でも散見されるため、チェックリストの整備が有効です。
また、評価のタイミングも重要です。介入前・介入中(4〜6週ごと)・介入後の3点計測を行うことで、治療効果の変化が数値で追えます。経過を見ることが大切です。
単回評価だけで判断せず、経時的なスコア変化をカルテに記録しておくと、チーム間での情報共有もスムーズになります。
TSKスコアが高い患者に対して、いきなり運動負荷をかけるのは逆効果です。むしろ恐怖を直接扱う「段階的曝露療法(Graded Exposure: GE)」が有効とされています。
GEの基本ステップは以下の通りです。
ここが肝心です。GEは「慣らし」ではなく「誤った予測を修正するプロセス」である点を患者に伝えることが成果を左右します。
Leeuwらの研究(2008年)では、GEを実施した慢性腰痛患者群はTSKスコアが平均7.4点低下し、機能障害スコア(RDQ)も有意に改善したと報告されています。
Pain Neuroscience Education(PNE)の実施には、Lorimer Moseley博士の「Explain Pain」シリーズが参考資料として広く使われています。日本語訳版も入手可能です。
TSKは疼痛リハビリの文脈で語られることが多いですが、職場復帰支援(RTW:Return to Work)との関連は見落とされやすいテーマです。意外ですね。
実は、TSKスコアが高い患者は職場復帰後の再休職リスクが2.3倍高いというデータがあります(Crombez et al.)。つまり、身体機能が回復しても心理的な運動恐怖が残ったまま復職させると、再び離職につながりやすいのです。
就労支援において重要なのは次の3点です。
これが原則です。
特に製造業・介護職・看護職など「身体を使う職種」では、運動恐怖が直接的に業務パフォーマンスを下げます。リハビリ職が職場環境の情報を収集しながらGEプランを組み立てることが、より実用的な介入につながります。
産業リハビリの文脈でTSKを活用しているチームはまだ少ないのが現状です。ここに臨床的な介入余地があります。これは使えそうです。
職場復帰支援の具体的なフロー設計には、厚生労働省が公開している「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」も参照価値があります。
厚生労働省:職場復帰支援の手引き(運動恐怖・心理的障壁への対応にも応用可能)